『早稲田日本語研究』投稿規程

1. 投稿原稿のカテゴリー

投稿原稿のカテゴリーは次の２種類とする。

・研究論文

・自著紹介

2. 投稿資格

著者は，早稲田大学日本語学会会員でなければならない。共著の場合は，第１著者が会員であればよい。

3. 研究論文

3.1. 本文の字数・行数・段組について(1ページあたり)

①横書きの場合は、段組なし。1行36字(明朝体･12ﾎﾟｲﾝﾄ)、37行。

②縦書きの場合は、上下2段組。各段1行28字(明朝体･12ﾎﾟｲﾝﾄ)、24行。段間3字あけ。

3.2. 表題・氏名・注などの書き方

①表題は、原則として明朝体16ﾎﾟｲﾝﾄとし、第1ページの1行目中央に記す。副題については、文字の大きさなど任意(ただし縮小率に注意)。

②氏名は、原則として明朝体14ﾎﾟｲﾝﾄとし、標題･副題から1行あける。

③キーワードは、【キーワード】と表示し、5語程度。文字の大きさは12ﾎﾟｲﾝﾄ。

④要旨は【要旨】と表示し、文字の大きさは12ﾎﾟｲﾝﾄ。キーワードから1行あける。ただし要旨の掲載は任意とする。

⑤図表等は、文字・記号・数字が見やすくなるように作成する。査読の結果、修正を要求されることがある。

⑥注・参考文献などは、明朝体11ﾎﾟｲﾝﾄあるいは12ﾎﾟｲﾝﾄとする。なお、注の位置は後注または脚注とする。参考文献には番号をふらないこと。

⑦原稿末尾に、執筆者の氏名（仮名書き）と所属・役職（学生の場合は在学する学校・課程名など）を記すこと。前後に全角のハイフンを付け右寄せ（縦書きの場合は下寄せ）とする。

3.3. 注・参考文献などを含んだ全体を12ページ以内とする。13ページ以上の場合は受け付けない。

3.4. 原稿は、A4判用紙に、余白を上35mm、下および左右30mmとって作成すること。そのまま版下として使用できる完全原稿を提出する (図版･表組の濃度･文字に注意。網掛けは用いないこと)。

3.5. 提出する原稿にはページを付けない。

3.6. ｢原稿受理日｣を記載する場合には、発行の前年の9月30日とする。ただし、9月30日以降加筆修正することにより、引用文献などの年月記載と不整合が生じる場合は、翌年1月31日までの任意の日付を「原稿受理日」として記載してよい。

3.7. 本文とは別に800字程度の要旨（査読審査用）を提出すること。

3.8. また本文・要旨とは別に、執筆者の氏名(仮名書きも)、住所(郵便番号)・電話番号・e-mailアドレス・所属(職名も。学生の場合は学校名、課程・学年なども)・最終学歴・最近の研究業績などを記した書類を必ず添付すること。

3.9. 投稿締切は、毎年9月30日とする。採否は査読によって決定する。

3.10. 採用の際には、論文1編について抜刷20部を進呈する。

3.11. 投稿論文の送付先：（編集担当）wngh@list.waseda.jp 宛てに、本文・要旨・書類のすべてを添付ファイルにて送付する。

3.12. 本誌に掲載された論文の著作権は早稲田大学日本語学会に帰属する。

3.13. 本誌に掲載された論文は、PDF化のうえ、早稲田大学図書館が運営する「早稲田大学リポジトリ」に保存し、無償でWeb上で公開する。ただし、著作者の申し出により、Web上での論文公開を行わないことができる。

3.14. ①著作者は、著作者自身が自ら、本誌に掲載された論文の全部または一部を著作権法で認められている一定の範囲内で利用する場合は、本学会の許諾を必要としない。

②著作者は、前項の利用を行う際には、本誌名および当該論文が掲載された号を明示しなければならない。

3.15. 本誌に掲載された論文が第三者の著作権およびその他の権利を侵害した場合は、その一切の責任を、著作者が負うものとする。

 

4. 自著紹介

4.1. 「自著」とは、会員が編集、執筆に関わった書籍（ISBNが付されたもの）を指す。

4.2. 「自著紹介」は、会員の研究活動の紹介、および、会員間の情報交流を目的とする。

4.3. 冒頭に氏名、所属、書誌情報（書名、出版社、出版年月、総ページ数、ISBN（13桁））を記載し、そのあとに本文を書く。本文の分量は1行36字(明朝体･12ﾎﾟｲﾝﾄ)＊64行以内（刷り上がり2ページ以内）。

4.4. 投稿締切は、毎年9月30日とする。掲載は、編集委員会の審査によって決定する。

4.5. 投稿論文の送付先：（編集担当）wngh@list.waseda.jp 宛てに、添付ファイルにて送付する。

4.6. 掲載の際には、1編について本冊1部を出版社に進呈する。

4.7. 本誌に掲載された「自著紹介」の著作権は早稲田大学日本語学会に帰属する。

4.8. ①著作者は、著作者自身が自ら、本誌に掲載された論文の全部または一部を著作権法で認

められている一定の範囲内で利用する場合は、本学会の許諾を必要としない。

②著作者は、前項の利用を行う際には、本誌名および当該論文が掲載された号を明示しなければならない。

4.9. 本誌に掲載された論文が第三者の著作権およびその他の権利を侵害した場合は、その一切の責任を、著作者が負うものとする。

以上

（2023年12月9日改訂）